2025年問題が引き起こす事情
看護業界が抱える課題の一つに、2025年問題があります。団塊の世代が後期高齢者となる2025年、人口の3割以上を後期高齢者が占めると予測されています。超高齢化社会とも呼べる時代の到来が現実味を帯び、人手不足が叫ばれて久しい看護業界はどう対処すべきなのかが問われる、それが2025年問題です。
高齢者が増え続ける一方で、少子化問題も抱えている日本の現状を鑑みれば、若年層の劇的な増加は見込めません。社会を支える労働力人口は減少の一途を辿ることが確実視されています。必然的に国の税収も減ることとなり、医療システムの維持が困難な局面を迎えることは避けられません。社会保障費の増大、医師や看護師の不足も相まって、2025年問題は深刻な課題として捉えられています。
人口構成比が変化するにつれ、社会が抱える疾患構造も変化していくことが予想されます。たとえば認知症患者のケアはどちらかと言えば介護業界の領域でしたが、急性期医療の現場でも併存疾患として対応を迫られる場面が増えるでしょう。
高齢化が進んでいくのならば、医師や看護師にも高齢者が発症しやすい疾患への知識・理解がより求められることとなります。国は2025年に向け、医療や介護の在り方を変えるべく、在宅医療の推進と地域包括ケアの実現を推進しています。
看護師は、変わりゆく看護業界の中でどのようなキャリアを積んでいくのかが、大事な課題となってくるでしょう。そのため2025年問題は、看護師が自身の将来を考えるという面において、いいきっかけになると言えます。
ここでは、高齢化社会の課題について触れましたが、看護業界には他にもさまざまな課題があります。課題をもっと詳しく知るなら以下のサイト「看護業界の課題に迫る」にアクセスしてみることをおすすめします。